TikTokを装う偽アプリでPayPayから不正送金——スマホが乗っ取られる手口と今すぐできる確認

2026年9月、PayPayが「不審なアプリでスマホが遠隔操作され、身に覚えのない送金や決済が行われるおそれがある」と注意を呼びかけました。報道では、成人向け動画が見られるとうたう「TikTok18+」などの偽アプリが原因の一つとされています。対策の基本は、公式ストア以外からアプリを入れないことと、PayPayの取引履歴を今すぐ確認することです。

「自分は大丈夫」と思っていても、SNSの広告から軽い気持ちでアプリを入れてしまうことは誰にでもあり得ます。何が起きているのかと、今日からできる確認を順に解説します。

何が起きているのか

ポイントは、PayPayそのものが破られたわけではないことです。スマホに入り込んだ不正アプリが、持ち主のスマホを遠隔で操作して送金させているという構図です。

偽アプリはどこから入り込むのか

報道や注意喚起で共通しているのは、次の流れです。

• SNSの広告、メール、SMSのリンクをきっかけに誘導される
• 誘導先は、本物のアプリストアに似せた偽のページ
• 「成人向け動画が見られる」などの誘い文句で、アプリを入れさせる

本物のTikTokは、Google PlayやApp Storeの公式ストアから入れるものです。TikTokの公式アプリに「成人向け版」はありません。「18+」「限定版」「特別版」のような名前でリンクから入れさせるアプリは、まず偽物と考えてください。

入れてしまうと何をされるのか

報道によると、セキュリティ会社のトレンドマイクロは、この種の不正アプリを入れるとあらゆる遠隔操作が可能になると指摘しています。PayPayでの送金だけでなく、次のようなことも起こり得ます。

• 連絡先に登録している人へ、勝手に電話やメールを送る
• スマホのカメラで勝手に撮影する

スマホそのものを乗っ取られるため、画面の操作は本人が行ったものと区別がつきにくくなります。被害がPayPayだけで済むとは限らないということです。

今すぐ確認したいこと

1. PayPayの取引履歴

PayPayアプリの「取引履歴」を開き、覚えのない送金や決済がないかを確認してください。PayPay自身が、まずこの確認を呼びかけています。

2. 見覚えのないアプリ

スマホのアプリ一覧を開き、入れた覚えのないアプリや、広告・リンクから入れたアプリがないかを確認します。アイコンや名前が本物そっくりのこともあるので、「最近入れたもの」から順に見るのがおすすめです。

3. アプリに与えている権限（特にAndroid）

遠隔操作型の不正アプリは、画面を操作できる「ユーザー補助（アクセシビリティ）」の権限を求めることが多くあります。設定の「ユーザー補助」で、知らないアプリに権限を与えていないかを確認してください。あわせて、「不明なアプリのインストール」（公式ストア以外からのインストール）を許可したままになっていないかも見直しましょう。

被害に気づいたら

• すぐにPayPayへ連絡する。PayPayは補償制度を設けており、条件に当てはまる場合は申請を案内しています（報道では、内容に応じて最大全額を補償するとされています）
• スマホを機内モードにして通信を止める。遠隔操作の続きを防ぐためです
• 警察に相談する。最寄りの警察署か、警察相談専用電話「#9110」へ
• スマホに保存していたパスワードを変更する。他のサービスのログイン情報も盗まれている可能性があります

不正アプリは、普通の手順では削除できないように細工されていることもあります。無理に操作を続けず、専門家に相談してください。

偽アプリの見分け方は偽アプリ（マルウェアアプリ）を入れないために、権限の見直しはスマホアプリの「権限」、見直していますか？、感染のサインはスマホが急に熱い・電池が減る——マルウェアの可能性で詳しく解説しています。

まとめ：アプリは「公式ストアから、自分で探して」入れる

• TikTokを装う偽アプリで、スマホが乗っ取られてPayPayから不正送金される被害が起きている
• 入り口はSNSの広告やリンクから誘導される偽のアプリストア
• 今すぐ取引履歴・見覚えのないアプリ・ユーザー補助の権限の3点を確認する

「このアプリ、大丈夫？」「もう入れてしまったかも」という方は、BULLCOM Securityにご相談ください。スマホに不審なアプリが入っていないかの確認や、感染が疑われる場合の対処をお手伝いします。ご相談はLINEで無料で受け付けています。

参考：PayPay「不審なサイトやリンク先からのアプリのダウンロードにご注意ください」（2026年9月7日）、ITmedia NEWS（2026年9月9日）、読売新聞オンライン（2026年9月19日）